老後の資金 いくら必要

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老後の資金はこれだけあれば大丈夫!

「老後心配性」って言葉があります。

 

老後にいくら生活費があれば大丈夫なのか。

 

老後の資金の準備のために今何をすべきなのか。

 

若い方でも結構気にする方はいらっしゃると思います。

 

今の時代、年金制度が崩壊するから自分で自分の身を守るしかないとか、マスコミも煽ったりするので、気にならない人はいないと言った方が良いかもしれません。

 

老後の資金の計算方法はたったこれだけ!

 

ここでは結論を先に言いましょう。

 

ズバリ!
「毎月必要な支出」−「公的年金の月額」=「事前に用意すべき額(月額)」
これさえ押さえておけば、あとは自動的に計算できます。

 

しかしながら、自分はじゃあどうすれば良いかと問われれば、それはそれぞれの状況を踏まえないと具体的にいくら必要かとは答えを言えないです。

 

配偶者がいる、もしくはいない。

 

持ち家がある、またはない。

 

サラリーマンか自営業者か。

 

など様々なパターンがあるなかで「あなたは老後10万円くらいあれば大丈夫です」なんてことは言えないのですね。

 

また、その人の生活レベルがどの程度なのか、たとえば、食費は月いくらまで使いたいとか、月に1回は国内旅行を楽しみたいとか、贅沢はしなくとも、最低限の趣味にこれだけは使いたいとかひとそれぞれですから。

 

こんなことを考えていくと、その人その人に合った老後資金を計算できないのかというとそんなことはありません。

 

ただ、自分で適当に考えても答えは出ないし、出せたとしても、それで不安が解消されるわけではありません。

 

不安を解消。これは非常に大事なことと思います。

 

日本の個人消費が落ち込むのは、「将来不安だから」「将来に備えて貯めておかないと」といった心理があるはずです。

 

北欧のように、社会保障の費用も含めて税金がすごく高くて、ゆりかごから墓場まで国が面倒をみてくれるならともかく、日本ですと、ある程度、自分で自分の面倒をみなくてはなりません。

 

仮に、
 個人消費が増える
→景気が良くなる
→景気が良くなれば税収が増える
→結果国の財政も安定する
→社会保障も盤石になる
というロジックが成り立つのならば、「個人消費」を増やすためにも、老後の心配をしないで済む準備を各人が考え実践してくべきと思います。

 

毎月の給料からどこまで使ってどこまで残しておけばよいのか。

 

漠然と考えるのではなくて、具体的な数字で管理していくことが大事です。

 

日本は低負担低福祉だとか、いろいろ言われることもありますが、まだまだ諸外国に比べれば真面目に働き、ある程度貯蓄をしておけば、安心して暮らせる国であることは間違いないです。

 

年配の方はともかく、若い方でも、金銭的な面で老後の生活に不安を抱える方が多いと思うので、そういった不安、心配を少しでも解消すべくこのサイトが役立てば幸いです。

 

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